日本経済新聞社グループの電子書籍ストア

    • トップページトップページ
    • 書籍書籍
    • 雑誌・新聞雑誌・新聞

    ご利用ガイドご利用ガイド

     
     
    お知らせ
    ビューアーアプリをダウンロードしてください。
     

    検索結果

    表示件数  並び替え 

     

    246件中 1〜20件表示

     

     

    金融資産1億円を持つ長者たちはどうやって金融資産を築いたのか。個人投資家1000人調査から見えてきたのは、デフレや相次ぐ金融危機に負けず、独自の「勝ちパターン」を持つ投資家たちの堅実なスタイルだ。数年単位の中長期投資で、8割が日本株に投資するなどリスクをとりながら

     

    詳細を見る

    上昇を続けてきた不動産の価格が上げ止まってきた。新築マンションは首都圏の「億ション」など一部を除くと販売価格の天井感が強まり、一部では値下げの動きも出てきた。実需を離れて高額になった中古マンションはすでに関西地方で価格が低下に転じてきた。

     

    詳細を見る

    リゾート開発が加速している。不動産からホテル専業、異業種までさまざまな企業が全国各地でホテル・旅館の立地や新サービスを進め、カジノ誘致にも力を入れる。背景にあるのは訪日外国人客の急増だ。昨年初めて2000万人を超え、今年は5月末時点で過去最速のペースで1000万人を突破。

     

    詳細を見る

    人手不足問題が深刻化している。厚生労働省が6月30日に発表した5月の有効求人倍率は1.49倍で約43年ぶりの高水準だった。完全失業率もバブル期に近づく。ドライバー不足を引き金に陸送大手の業績は悪化。人手不足で廃業に追い込まれる企業も出てきた。

     

    詳細を見る

    創業100年以上の長寿企業が世界で最も多い日本。少子高齢化が進む中で、長寿企業は一足先に構造変化の波にさらされてきた。それでも時価総額上位の元気な長寿企業は変化を乗り越え、株価は市場平均を上回る。100周年を迎えたTOTO(5332)は超長期の視点でコツコツ事業を拡大してきた。

     

    詳細を見る

    ロボットの活躍の場が工場から街に広がっている。後押しするのは、技術革新と急激に進む人手不足だ。これまで工場内で単純作業をこなしてきたロボットが、人間の役割を次々と担いつつある。東京都杉並区のニューハート・ワタナベ国際病院では手術ロボットが活躍。

     

    詳細を見る

    中国経済が一見好調だ。1〜3月の実質国内総生産(GDP)は前年同期比6.9%増。個人消費も伸び、輸出も増えている。だが、好調な中国経済には死角がある。事実上の政府部門の借金による投資や不動産価格の上昇が消費を支え、企業と家計の債務の合計はGDP比で200%を大きく超えた。

     

    詳細を見る

    コンピューターウイルスが世界で猛威をふるっている。5月に発生した身代金要求型ウイルスの「ワナクライ」は世界150カ国、20万件と過去最大規模の被害を与えた。欧米の大手企業のほか、日本でも日立製作所(6501)やホンダ(7267)が攻撃され、工場の一部停止などを招いた。

     

    詳細を見る

    欧州市場にマネーが回帰している。フランス大統領選で親・欧州連合(EU)のマクロン氏が勝利。ポピュリズム(大衆迎合主義)の嵐が収まり、政治リスクが後退したのを機に投資家心理は強気に転じ、通貨ユーロは対ドルで年初来高値をつけた。景況感の改善も後押しする。ユーロ復活は本物か。

     

    詳細を見る

    孫正義氏率いるソフトバンクグループ(9984)がオイルマネーを取り込み、10兆円規模の「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」を本格始動する。孫氏は米ヤフーや中国・アリババ集団を無名時代に見いだし、莫大な利益を稼いできた。その動向に市場の注目が集まるが、巨大ファンドの成否はソフトバンクの命運も左右する。

     

    詳細を見る

    半導体株が空前のブームに沸いている。半導体メーカーなどで構成する、米フィラデルフィア半導体株指数(SOX)は1100を超え、2000年のITバブル期以来となる高値を連日更新している。データセンターやスマートフォン向けの実需が拡大するうえ、IoTや自動運転車への期待が募る。

     

    詳細を見る

    インデックスなど指数に連動したパッシブ投信の比率が高まっている。緩和マネーが株式市場を底上げするなか、コストのかさむアクティブ投信の半数以上がパッシブに負けている状態だ。多様なインデックス開発が進み、より進化しながらも手数料が安くパフォーマンスの良いパッシブ運用が続々と登場してきている。

     

    詳細を見る

    投資に関わる情報を、日本経済新聞社ならではの視点で提供する週刊投資金融情報紙「日経ヴェリタス」に掲載しているマーケットデータを例に、指標や数字の意味や読み解き方、相場の先行きを占うためのデータの生かし方を易しく解説します。

     

    立ち読み

    詳細を見る

    トランプラリーで一時的に沸いた先進国市場で停滞感が強まるなか、新興国市場が元気だ。勃興しているのはこれまでの資源頼みの経済を改め、強いリーダーのもとで構造改革に邁進する「改革派新興国」。投資マネーを引き付け、株・通貨・債券がそろって上昇するトリプル高も実現する。

     

    詳細を見る

    約20年にわたりデフレが続いてきた日本経済。消費者の財布のひもは相変わらず固く、日銀が目標とする物価上昇率2%も遠い。だが機能を一新して着実に値上げを実現し、需要も伸ばしているものがある。例えば消費者の「健康」志向を捉えた機能性ヨーグルトや健康効果をうたったチョコレートなどだ。

     

    詳細を見る

    連日で過去最高値を更新する米国株を尻目に、日本株は節目の2万円を前に足踏みが続く。だが足元で着実に変化は起きている。背景には「金融から財政へ」という大きなうねり。緩和マネーが相場全体を支える時代は終わりを迎え、個別株で成長力に差が付く局面に移りつつある。

     

    詳細を見る

    米連邦公開市場委員会(FOMC)が3月利上げを決めた。一方、日銀はゼロ%前後としている長期金利の目標を引き上げる考えはないとし、開く日米金利差が円安・ドル高を促すはずだが、円相場は膠着状態にある。それは円安・ドル高になるべき状況にありつつ、複数の不透明要素の霧が晴れないからだ。

     

    詳細を見る

    2014年開始の少額投資非課税制度(NISA)。投資家は何を基準にNISA口座を選ぶべきか、主要22社を比較した。「日経e新書」シリーズ。

     

    詳細を見る

    日経ヴェリタスは個人投資家はもちろんすべての市場参加者にご満足いただける情報を、日本経済新聞社ならではの視点で提供する週刊投資金融情報紙です。

    ※日経ヴェリタスを毎号忘れずに購読したい方は「自動継続購読(予約)」機能のご利用をおすすめします。
    「自動継続購読」とは?

     

    詳細を見る

    日経ヴェリタスは調査会社のマクロミルを通じて1億円以上の金融資産を持つ富裕層700人と一般層300人の計1000人にアンケート調査を実施した。その結果から判明したのは、富裕層への道を歩むには「投資」と「節約」の両輪が欠かせないという事実だ。

     

    詳細を見る

    246件中 1〜20件表示

     

     

    ページトップへ